『資本論』学習会 第7節「標準労働日獲得のための闘争、イギリスの工場立法が他国におよぼした反作用」を学習する


2月8日(木)第26回『資本論』学習会を開き4名が参加しました。『資本論』本文の読み合わせとポイント説明の後、討論に入りました。
討論では、「冒頭『労働が資本のもとへ従属することから生じうる生産様式そのもののあらゆる姿態変化は別として』という姿態変化とは」「協業やマニュファクチャなどの事を指しているのではないか」「『第一にー無制限で容赦ない労働日の延長…』と言いその後『第二にー孤立した労働者は、…』と第一に、第二にと言っているがここで言いたいことは何か」「第一の時期は、機械が工場に導入され労働時間が延長されていく時期の事で、第二は、標準労働日をめぐる労働者と資本家との闘いの時期の事を言っているのでは」「フランスとアメリがの例が出されているが、その特徴は何か」「フランスでは『フランスの革命的方法』と言っているように工場立法がまさに革命的に一挙に作られた事を、アメリカでは奴隷解放後と言う革命があり、その後労働時間の制限を求める闘いが起こり、それは8時間労働を求めるまさに革命的な内容であった事が言われている」「日本の労働運動も本格的に労働時間の制限を求める闘いが重要だ」などの意見が出ました。
◆次回は、2月22日(木)午後6時30分から8時30分、内容は第9章「 剰余価値の率と総量」、会場は「アイセル21」第12集会室、持ち物は、『資本論』(新日本新書版『資本論』第2分冊)です。